2011年(平成23年)3月11日(金)に突然に襲ってきた東日本大震災は、今までの地震に対する概念を一変させました。これまで以上の地震・津波に対しての備え、耐震・減災対策が必要となっています。
1981年に施行された新しい耐震基準を設けた新耐震法を基に設計された建築物は、阪神大震災・東日本大震災において避難する間もなく建築物が崩れ落ちたという事例は報告されていません。
もちろん、新耐震法は、基準に基づき設計された建築物が100%安全であるということを保障するものではありませんが、防災・減災のための事前の備えがいかに重要かを表しているものといえます。
耐震とは建築物等の強度や粘り強さを向上させることで被害を防ぐことをさします。 通常、指標値をIs値(構造耐震指標)で表します。
このIs値が0.6以上であれば建築物の倒壊、又は崩壊する危険性が低いといわれています。
耐震診断は第1次から第3次までの3種の診断レベルがあり、建築物のの構造、耐震の目的にに応じて、レベルを選択します。
Is値が0.6以上 | 倒壊、又は崩壊する危険性が低い |
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Is値が0.3以上 0.6未満 | 倒壊、又は崩壊する危険性がある |
Is値が0.3未満 | 倒壊、又は崩壊する危険性が高い |